名義が違うけどMNPしたい！乗り換えと同時に名義変更する方法

本記事では、名義が異なる場合にMNP（携帯電話番号ポータビリティ）をスムーズに行う方法について、ドコモ・au・ソフトバンクの大手3キャリアをはじめ、Y!mobileやUQモバイルといったサブブランドでの対応についてもわかりやすく解説します。

名義が違う場合でもMNPはできる！

現在の契約者を「移転前の契約者」、MNP後に新たに契約する人を「移転後の契約者」として説明します。

結論から言うと、移転前と移転後で契約者が異なる場合でも、MNPと同時に名義変更は可能です。

ただし、手続きには以下の2つの条件があります。

この条件に該当しない場合（たとえば、赤の他人に名義を変更したい場合や、移転後の契約者が来店できない場合）は、MNPと同時に名義変更を行うことはできません。

なお、ドコモとソフトバンクでは、移転前の契約者は来店しなくても手続きが可能です。委任状や本人確認書類など、必要な書類を用意することで代理人による手続きができます。

次の章では、具体的な手続きの流れや必要書類について詳しく解説していきます。

MNPと同時に名義変更する流れ

MNPと名義変更を同時に行う場合、主に以下の3ステップで進めます。

①MNP予約番号を取得する（移転前の契約者が行う）

まずは、現在利用している携帯会社（移転前のキャリア）から、MNP予約番号を取得します。

MNP予約番号とは：
電話番号を変えずに他社へ乗り換える際に必要な10桁の番号です。
現在の契約中の携帯会社から発行してもらい、新しい携帯会社での契約時に使います。

これは「移転前の契約者」が行う必要があり、Webや電話、店舗などで発行可能です。

②新しく契約するキャリアの携帯ショップに2人で来店する

次に、MNP予約番号を持って、新しく契約するキャリアのショップへ行きます。

このとき、原則として「移転前の契約者（現在の名義人）」と「移転後の契約者（新しい名義人）」の両者が一緒に来店する必要があります。

ただし、ドコモおよびソフトバンクでは、キャリア指定の委任状と移転前の契約者の本人確認書類（原本）を用意すれば、移転後の契約者だけで手続きすることも可能です。

auでは例外的に、名義変更とMNPを同時に行う場合、移転前・移転後の契約者がそろって来店することが必要です。
委任状などによる代理手続きは一切認められていないため、注意が必要です。

③携帯ショップで手続き完了後、名義が切り替わる

店舗での手続きが完了すると、契約者情報が「移転後の契約者」に切り替わり、新しい名義で回線契約が完了します。

名義変更とMNPが同時に完了するため、改めて別日に名義変更の手続きを行う必要はありません。

MNPと同時に名義変更する際に必要なもの

MNPと名義変更を同時に行う場合、手続きに必要な書類は、移転前の契約者（現在の契約者）と移転後の契約者（新しい契約者）の来店状況により異なります。

必要な書類は以下の通りです。

上記のものを全て用意すれば、名義が違う場合でもMNPと同時に名義変更することが可能です。

では、各ケースで必要となる書類について詳しくご案内します。

①MNP予約番号（有効期限15日以内）

MNPを利用して他社へ乗り換える際には、現在契約中の携帯電話会社から「MNP予約番号」を取得する必要があります。取得方法は、Web、電話、または店舗での手続きがあります。

Webでの取得（24時間対応）

• ドコモ：「My docomo」から手続き可能
• au：「My au」から手続き可能
• ソフトバンク：「My SoftBank」から手続き可能
• UQモバイル：「My UQ mobile」から手続き可能
• ワイモバイル：「My Y!mobile」から手続き可能

電話での取得（9:00～20:00／通話料無料）

• ドコモ：ドコモの携帯電話から151、一般電話から0120-800-000
• au：0077-75470
• ソフトバンク：ドコモの携帯電話から＊5533、一般電話から0800-100-5533
• UQモバイル：0120-001-659
• ワイモバイル：0800-222-8449

店舗での取得

各キャリアの店舗でもMNP予約番号を取得できます。

来店予約を行い、本人確認書類を持参のうえ、手続きを行ってください。

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電話や店頭でMNP予約番号を取得する場合は、必ず契約者本人の手続きが必要です。

一方、Webから手続きする場合は、契約しているキャリアのネットワーク暗証番号さえわかっていれば、自分のスマホから発行できるため、必ずしも契約者本人が操作する必要はありません。

スマホの操作に自信がない方や、ネットワーク暗証番号がわからない場合は、電話や店舗での手続きを選びましょう。スタッフが丁寧に対応してくれます。

各キャリアの詳しい発行手順については、以下の記事で解説しているので、ぜひ参考にしてください。

②移転後の契約者の本人確認書類（原本）

2つ目に必要なのは、移転後の契約者の「本人確認書類（原本）」です。

本人確認書類を忘れてしまうと、手続きを進めることができません。あらかじめ確認しておけば、書類を取りに戻るなどの無駄な手間を省くことができます。

なお、利用できる本人確認書類の種類はキャリアによって異なります。
以下に、各社の対応書類の詳細を解説します。

ドコモの本人確認書類

	種類	補足
1点で本人確認書類に なるもの	運転免許証	都道府県公安委員会発行のもの ※国際運転免許証除く
	マイナンバーカード (個人番号カード)	–
	身体障がい者手帳	–
	精神障がい者保健福祉手帳 (障がい者手帳)	–
	療育手帳	–
補助書類が必要なもの ※	健康保険証	2023年5月24日以降、 本人確認書類としては受付不可 (未成年者除く)
	住民基本台帳カード (顔写真があるもの)	–
	在留カード ＋外国発行パスポート または、外国人登録証明書	※在留資格が「永住者」の場合は、 外国発行パスポートは不要
補助書類	公共料金領収書	電気・ガス・水道などの領収印がある領収証 または 口座引き落とし日の記載がある口座振替済通知書 ・発行日から3カ月以内のもの ・現住所の記載があるもの ・契約者名義のもの
	住民票	・発行日から3カ月以内のもの ・現住所の記載があるもの ・契約者名義のもの ・マイナンバーが印字されていないもの

未成年が契約者になる場合は、上記にプラスして

＋親権者の同意書
＋親権者の本人確認書類
＋親権者であることがわかる書類（戸籍謄本、「マイナンバー」の印字がない住民票など）

が必要となります。

契約者が小学生以下の場合は契約者になりません、
必ず親権者名義での契約になるので、注意しましょう。

＼同意書や委任状はこちらから／

auの本人確認書類

	種類	補足
1点で本人確認書類に なるもの	運転免許証	都道府県公安委員会発行のもの ※国際運転免許証除く
	運転経歴証明書	顔写真があるもの
	パスポート(日本国旅券)	所持人記入欄が無いパスポート （2020年2月以降発行）は、 補助書類が必要
	マイナンバーカード (個人番号カード)	–
	身体障がい者手帳	–
	精神障がい者保健福祉手帳 (障がい者手帳)	–
	特別永住者証明書	–
	在留カード ＋外国発行パスポート	住居地が「未定（届け出後裏面に記載）」 と表記されている場合は、 補助書類が必要
補助書類が必要なもの ※	健康保険証	2023年5月中旬以降、 本人確認書類としては受付不可 (未成年除く)
	住民基本台帳カード (顔写真があるもの)	–
補助書類	公共料金領収書	・発行日から3カ月以内のもの
	住民票	・発行日から3カ月以内のもの ・現住所の記載があるもの 本人確認書類が確認書類が 「住民基本台帳カード」の場合は使用不可
	届出避難場所証明書	・発行日から3カ月以内のもの ・現住所の記載があるもの

未成年が契約者になる場合は、上記にプラスして以下の書類と、保護者の同伴が必要になります。

＋親権者同意書／フィルタリングサービス申出書
＋親権者の本人確認書類

契約者が小学生以下の場合は契約者になりません、
必ず親権者名義での契約になるので、注意しましょう。

委任状や親権者同意書も、auと共通のものが利用できます。

＼同意書や委任状はこちらから／

ソフトバンクの本人確認書類

	種類	補足
1点で本人確認書類に なるもの	運転免許証	都道府県公安委員会発行のもの ※国際運転免許証除く
	日本国パスポート	–
	マイナンバーカード (個人番号カード)	–
	身体障がい者手帳	–
	精神障がい者保健福祉手帳 (障がい者手帳)	–
	療育手帳	–
	在留カード＋外国パスポート	–
	特別永住者証明書	在留資格が「特別永住者」の場合
補助書類 ※	公共料金領収書	・発行日から3カ月以内のもの ・現住所の記載があるもの
	住民票

未成年が契約者になる場合は、「健康保険証＋補助書類」でも受付可能です。

なお、上記にプラスして以下の書類が必要になります。

＋親権者同意書
＋親権者の本人確認書類（上記のいずれか。ただし補助書類は不要）

契約者が12歳未満の場合は契約者になりません、
必ず親権者名義での契約になるので、注意しましょう。

委任状や親権者同意書も、ソフトバンクと共通のものが利用できます。

＼同意書や委任状はこちらから／

③移転後の契約者の支払い先に指定するカードなど

続いて必要なのは、移転後の契約者が携帯料金の支払いに使用する「支払い手段」です。

以下のいずれか1つを持参してください。

これは、新しく契約をする際に月々の携帯料金をどの方法で支払うかを決定するために必要です。普段使っている口座や支払い方法に応じて、該当するものを準備しましょう。

④家族関係を証明する書類（名字や住所が異なる場合）

移転前の契約者（例：親）と、移転後の契約者（例：子）が別々に暮らしているなどで「住所」や「名字」が異なる場合、家族関係を証明できる書類が必要です。

これは、名義変更が「家族間である」ことを確認するために求められます。

いずれも原本で、発行日から3カ月以内のものが必要です。

あらかじめ市区町村の役所で取得し、忘れずに持参しましょう。

⑤移転前の契約者からの委任状

ここからは、移転前の契約者が来店できない場合に必要となる書類です。

まず必要なのが「委任状」です。

委任状は各キャリアが指定する専用の書式を使用し、移転前の契約者本人が自筆で記入する必要があります。

なお、記入欄に不備や漏れがあると手続きしてもらえません。

Webでダウンロードした委任状は便利ですが、記入ミスが起こりやすいため、不安な方は店舗で受け取り、店員に記入箇所を確認してもらうのがおすすめです。

＼各キャリアの委任状はこちらから／

⑥移転前の契約者の本人確認書類

移転前の契約者が来店できない場合に、追加で必要になる2つ目の書類が、移転前の契約者の「本人確認書類」です。

この書類も必ず原本を用意する必要があり、コピーでは受付不可ですので注意してください。

本人確認書類の詳細については、「移転後の契約者の本人確認書類（原本）」の項目に記載しているものと同一となっているので、ご確認ください。

オンラインショップではMNPと同時に名義変更できない

結論から申し上げますと、主要キャリアおよびそのサブブランドのオンラインショップでは、MNPと名義変更を同時に行うことはできません。

少なくとも以下のキャリアでは、オンラインでのMNP手続き時に契約者名義が一致している必要があることを確認できました。

MNPと同時に名義変更できないときの対処法

オンラインショップでMNPを行う際、名義変更を同時に行うことは原則としてできません。

そのため、現在利用中の通信会社で事前に「名義変更」を済ませてから、オンラインでMNPの手続きを進める必要があります。

名義変更の手続きには、本人確認書類や委任状などが必要となる場合があります。
詳しい手続きや必要書類については、以下の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

MNPと同時に名義変更するには事前準備が大切！

今回は、契約者名義が異なる場合のMNP（携帯乗り換え）について解説しました。

家族間であれば名義が異なっていても手続きは可能で、事前に必要な書類をしっかり準備することでスムーズに進められます。

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今後もスマホに関する役立つ情報を発信していきますので、ぜひチェックしてみてください！